アンケートモニターは「大金」とはいかないまでも、実際にお金を稼ぐことができます。
本業とは別の収入を得る!
副業禁止の会社で働く身としては無視できない問題ですよね。
詳しく教えて下さい。
アンケートモニターは副業禁止に該当するの?
本業とは別の収入源である!
この観点から考えると、アンケートモニターを「副業」と呼べなくもありません。
ただ、ここで重要なのは「会社が禁止するような副業に該当するのか?」という部分です。
この件について結論をお伝えすると、
アンケートモニターは会社が禁止するような「副業」に該当しない!
それは、会社が従業員の副業を禁止する理由にあります。
ポイント
会社が副業を禁止するのは、本業に支障をきたす恐れがあるから!
例えば、終業後に「居酒屋」や「コンビニ」で深夜まで働き、寝不足状態で出勤することで業務効率が悪化する...といったことを懸念しているんですね。
確かに、一般的なアルバイト(副業)ではあり得るでしょうが、アンケートモニターではあり得ません。
- 通勤時間にスマホでサクッと
- 暇な時間や隙間時間にちょこっと
- ソファに寝ころび、TVを見ながら片手間に
本業に支障をきたす要素なんてどこにも見当たりませんよね?
自分の自由な時間にアンケートに答え、ほんの少しお金を稼ぐ程度のものです。
収入を得る = 副業 = 規定に違反
こんな風に考えがちですが、アンケートモニターにこんな要素はありません。
こう考えて気軽にやっていいんだね。
事実、登録者の7割は本業を持っている!
更に安心感を高めてもらうために、代表的なアンケートサイトである「マクロミル」の登録者データを見てみましょう。
マクロミルでは、会社で副業を禁止されているだろう人(赤枠)の割合が約40%。本業を持つ人(青枠)まで含めると約70%にもなります。
学生の中にもアルバイトをしている人がいるでしょうから、この割合は更に高くなるはず。
要するに、大多数の人が本業を持ちつつ、副収入を得る目的でアンケートモニターをやっているということ!
特に副業に対して厳しい「公務員」の方も一定数いることから、会社が禁止するような副業でないことが分かります。
アンケートモニターの副業が会社にバレる可能性はあるの?
それじゃ、アンケートモニターが会社にバレる可能性について見ていこう!
ここは先に結論をお伝えします。
アンケートモニターで収入を得ても会社にバレることはない!
この認識でOKです。
100%絶対に絶対か?
こう問われると断言はできませんが、まぁ、本当に心配は無用です。
以下3つの観点から、実質、会社にバレる可能性はゼロだからです。
アンケートモニターは確定申告が必要なレベルまで稼げない!
本業を持つ人の場合、副収入の所得額が「年間20万円」を超えると確定申告の必要が生じます。
で、アンケートモニターがどうなのかと言うと、年間20万円以上を稼ぐのは不可能です。
つまり、収入面の実現性から、「確定申告をしない = バレる可能性はない」が成立するんですね。
ポイント
確定申告をしない...
これは、誰もあなたの「副収入」を把握していないことを意味します。
つまり、自分から漏らさない限りバレることはない!
そして、本業を持つ人でも「年間20万円」までならそれでOKですよ、というのが今の法律です。
アンケートモニターには収入面の壁が存在するので、バレる確率はゼロに等しいのです。
確定申告についてもっと詳しく!
アンケートモニターは確定申告が必要?税金(住民税)が増えるって本当?
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奇跡的に稼げても、税金を自主納付すればいい!
アンケートモニターで年間20万稼ぐのは現実的に不可能だとお伝えしました。
これは一度やってもらえると本当によく分かるのですが、例えるなら、「40代の野球未経験者が今からプロ野球選手を目指す!」くらい不可能です。
まぁ、普通に考えて無理ですよね。でも、可能性がゼロだとも断言できません。
だから、ここは、気の狂うような頑張りで「確定申告」が必要な金額に到達したと仮定しましょう。
実は、この場合でも会社にバレることはありません。
アンケートモニターの収入分(確定申告分)の住民税を、自主納付すればOKだからです!
会社に副業がバレる流れは以下の通りです。
- 確定申告する
- 本業+確定申告分の総所得額で税金が決定する
- 役所より住民税の給与天引き依頼が会社に届く
- 経理などが、天引き額が本業の所得以上だと気付く
- 会社に副業をやっていることがバレる
要するに、本業以外の収入に伴う「税金」を自主納付すれば、会社にバレることはないんですね。
また、万一20万円を超えそうな状況に近づいたら、換金せずに翌年に繰り越せばやり過ごせます。
結局、アンケートモニターでいくら稼ごうが、会社に知られない方法が存在するので、バレることはないのです。
あらゆる可能性の除外を望むなら、現金以外に交換すればイイ!
う~ん、それでも心配だ!
そんなあなたは、ポイントを現金以外のモノに交換するのも一つです。
- ギフト券
- 各種ポイント
- Quoカード・図書カード・商品券などの現物
- 電子マネー
現金化しなければ「収入面」を気にする必要はなく、確定申告とも無縁でいられます。
これらの交換先に関しても、現金と同様に「確定申告」の対象だとする見解もありますが、今現在の法律では明確に定義されていません。
まぁ、「誰々がアンケートモニターで得たポイントを○○に交換した。これは立派な副収入なのでは?」なんて監視している人はいないので安心して下さい。
まとめ
アンケートモニターと副業についてお伝えしてきましたが、まとめると以下の通りです。
- そもそも論として、アンケートモニターを「副業」とするかは議論の余地がある
- アンケートモニターを「副業」と捉えたとしても、会社が禁止するような副業に該当しない
- アンケートモニターの収入が会社にバレる可能性は、限りなくゼロに等しい
正直、アンケートモニターはそんな大それた代物ではありません。
アンケートに回答してちょっとしたお小遣いを稼ぐ、その程度の副業です。これが実態なので過度な警戒心は不要です。
あなたも気軽に最初の一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。