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アンケートモニターは副業禁止に該当するの?やると会社にバレる?

はてな

アンケートモニターは「大金」とはいかないまでも、実際にお金を稼ぐことができます。

本業とは別の収入を得る!

副業禁止の会社で働く身としては無視できない問題ですよね。

モニター
アンケートモニターに興味があるけど、会社で副業が禁止されている...。
社会人が最初に引っ掛かるポイントだよね。ただ、副業云々は全く気にする必要はないよ。
先生
モニター
えっ、本当ですか?

詳しく教えて下さい。

OK、アンケートモニターと副業について見ていこう!
先生

 

アンケートモニターは副業禁止に該当するの?

副業2

本業とは別の収入源である!

この観点から考えると、アンケートモニターを「副業」と呼べなくもありません。

ただ、ここで重要なのは「会社が禁止するような副業に該当するのか?」という部分です。

この件について結論をお伝えすると、

アンケートモニターは会社が禁止するような「副業」に該当しない!

それは、会社が従業員の副業を禁止する理由にあります。

ポイント

会社が副業を禁止するのは、本業に支障をきたす恐れがあるから!

例えば、終業後に「居酒屋」や「コンビニ」で深夜まで働き、寝不足状態で出勤することで業務効率が悪化する...といったことを懸念しているんですね。

確かに、一般的なアルバイト(副業)ではあり得るでしょうが、アンケートモニターではあり得ません。

  • 通勤時間にスマホでサクッと
  • 暇な時間や隙間時間にちょこっと
  • ソファに寝ころび、TVを見ながら片手間に

本業に支障をきたす要素なんてどこにも見当たりませんよね?

自分の自由な時間にアンケートに答え、ほんの少しお金を稼ぐ程度のものです。

収入を得る = 副業 = 規定に違反

こんな風に考えがちですが、アンケートモニターにこんな要素はありません。

 

アンケートモニターで収入を得ることに対して、必要以上にビクビクする必要はないんだ!
先生
モニター
会社が禁止している副業には該当しない!

こう考えて気軽にやっていいんだね。

うん、その感覚で問題ないよ。現に僕もアンケートモニターを始めた時はバリバリの社会人だったけど、何の問題もなかったしね。
先生

 

事実、登録者の7割は本業を持っている!
チェックリスト

更に安心感を高めてもらうために、代表的なアンケートサイトである「マクロミル」の登録者データを見てみましょう。

マクロミル属性職業

マクロミル モニター属性(職業)

マクロミルでは、会社で副業を禁止されているだろう人(赤枠)の割合が約40%。本業を持つ人(青枠)まで含めると約70%にもなります。

学生の中にもアルバイトをしている人がいるでしょうから、この割合は更に高くなるはず。

要するに、大多数の人が本業を持ちつつ、副収入を得る目的でアンケートモニターをやっているということ!

特に副業に対して厳しい「公務員」の方も一定数いることから、会社が禁止するような副業でないことが分かります。

 

モニター
私と同じように、社会人として働いている人はたくさんいるんだね!
実際、アンケートで「職業」を問われるのは日常茶飯事で、ここからも、社会人がいる前提でアンケートが作られていることが分かるよね。
先生

 

アンケートモニターの副業が会社にバレる可能性はあるの?

バレた

 

モニター
あの~、問題のない副業だとは分かったんですけど、会社に知られるのは何だか嫌だなぁ。
うん、うん、その感覚は凄く分かるよ。

それじゃ、アンケートモニターが会社にバレる可能性について見ていこう!

先生

 

ここは先に結論をお伝えします。

アンケートモニターで収入を得ても会社にバレることはない!

この認識でOKです。

100%絶対に絶対か?

こう問われると断言はできませんが、まぁ、本当に心配は無用です。

以下3つの観点から、実質、会社にバレる可能性はゼロだからです。

 

アンケートモニターは確定申告が必要なレベルまで稼げない!

本業を持つ人の場合、副収入の所得額が「年間20万円」を超えると確定申告の必要が生じます。

で、アンケートモニターがどうなのかと言うと、年間20万円以上を稼ぐのは不可能です。

つまり、収入面の実現性から、「確定申告をしない = バレる可能性はない」が成立するんですね。

ポイント

確定申告をしない...

これは、誰もあなたの「副収入」を把握していないことを意味します。

つまり、自分から漏らさない限りバレることはない!

そして、本業を持つ人でも「年間20万円」までならそれでOKですよ、というのが今の法律です。

アンケートモニターには収入面の壁が存在するので、バレる確率はゼロに等しいのです。

確定申告についてもっと詳しく!

クエスチョ
アンケートモニターは確定申告が必要?税金(住民税)が増えるって本当?

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奇跡的に稼げても、税金を自主納付すればいい!

アンケートモニターで年間20万稼ぐのは現実的に不可能だとお伝えしました。

これは一度やってもらえると本当によく分かるのですが、例えるなら、「40代の野球未経験者が今からプロ野球選手を目指す!」くらい不可能です。

まぁ、普通に考えて無理ですよね。でも、可能性がゼロだとも断言できません。

だから、ここは、気の狂うような頑張りで「確定申告」が必要な金額に到達したと仮定しましょう。

アイコン2

実は、この場合でも会社にバレることはありません。

アンケートモニターの収入分(確定申告分)の住民税を、自主納付すればOKだからです!

会社に副業がバレる流れは以下の通りです。

  1. 確定申告する
  2. 本業+確定申告分の総所得額で税金が決定する
  3. 役所より住民税の給与天引き依頼が会社に届く
  4. 経理などが、天引き額が本業の所得以上だと気付く
  5. 会社に副業をやっていることがバレる

要するに、本業以外の収入に伴う「税金」を自主納付すれば、会社にバレることはないんですね。

また、万一20万円を超えそうな状況に近づいたら、換金せずに翌年に繰り越せばやり過ごせます。

結局、アンケートモニターでいくら稼ごうが、会社に知られない方法が存在するので、バレることはないのです。

 

あらゆる可能性の除外を望むなら、現金以外に交換すればイイ!

う~ん、それでも心配だ!

そんなあなたは、ポイントを現金以外のモノに交換するのも一つです。

  • ギフト券
  • 各種ポイント
  • Quoカード・図書カード・商品券などの現物
  • 電子マネー

現金化しなければ「収入面」を気にする必要はなく、確定申告とも無縁でいられます。

これらの交換先に関しても、現金と同様に「確定申告」の対象だとする見解もありますが、今現在の法律では明確に定義されていません。

まぁ、「誰々がアンケートモニターで得たポイントを○○に交換した。これは立派な副収入なのでは?」なんて監視している人はいないので安心して下さい。

 

まとめ

まとめ分析

アンケートモニターと副業についてお伝えしてきましたが、まとめると以下の通りです。

  • そもそも論として、アンケートモニターを「副業」とするかは議論の余地がある
  • アンケートモニターを「副業」と捉えたとしても、会社が禁止するような副業に該当しない
  • アンケートモニターの収入が会社にバレる可能性は、限りなくゼロに等しい

正直、アンケートモニターはそんな大それた代物ではありません。

アンケートに回答してちょっとしたお小遣いを稼ぐ、その程度の副業です。これが実態なので過度な警戒心は不要です。

あなたも気軽に最初の一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

 

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