アンケートモニターは、大金とはいかないまでも、ポイントを換金することでお金を稼ぐことができます。
本業とは別の収入を得る！
副業が禁止されている会社で働く身としては無視できない問題です...。
やっても大丈夫かな？
だけどそんな一言では納得できないよ。
OK、それじゃ「全く気にする必要がない」とする見解を詳しく解説するよ！
アンケートモニターは副業禁止に該当するの？
本業とは別の収入源である！
この観点から考えると、アンケートモニターを「副業」と呼べなくはありません。
でも、副業に該当するかどうかは問題ではなく、重要なのは「会社が禁止するような副業に該当するのか？」という部分ではないでしょうか。
この件についての結論をお伝えすると、
アンケートモニターは会社が禁止するような「副業」には該当しない！
何故こう言い切れるかというと、会社が従業員の副業を禁止する理由にあります。
ポイント
会社が副業を禁止するのは、本業に支障をきたす恐れがあるから！
例えば、終業後に「居酒屋」や「コンビニ」で深夜まで働き、寝不足状態で出勤することで業務効率が悪化する...といったことを懸念しているんですね。
確かに、一般的なアルバイト（副業）ではあり得るでしょうが、全く性質が異なるアンケートモニターではあり得ません。
- 通勤時間にスマホでサクッと
- 暇な時間や隙間時間にちょこっと
- ソファに寝ころび、TVを見ながら片手間に
本業に支障をきたす要素、そんなものはどこにも見当たりませんよね！
自分の自由時間にアンケートに答え、ほんの少しお金を稼ぐ程度のものです。
収入を得る ＝ 副業 ＝ 規定に違反
こんな風に考えがちですが、アンケートモニターにこんな要素はありません。
こう考えて気軽にやっていいんだね。
実際、モニター登録者の7割は本業を持っている！
更に安心感を高めてもらうために、ネットリサーチのリーディングカンパニーである「マクロミル
」の登録者データを見てみましょう。
マクロミル モニター属性（職業）
マクロミルでは、会社で副業を禁止されているだろう人（赤枠）の割合が約40％。本業を持つ人（青枠）まで含めると約70％にもなります。
学生の中にもアルバイトをしている人がいるでしょうから、この割合は更に高くなるはずです。
つまり、大多数の人が本業を持ち、副収入を得る目的でアンケートモニターをやっているということ。
特に厳しく副業が禁止されている「公務員」の方も一定数いることから、会社が禁止するような副業でないことが分かります。
アンケートモニターの副業が会社にバレる可能性はあるの？
じゃ次は、アンケートモニターが会社にバレる可能性について見ていこう！
ここは先に結論をお伝えします。
アンケートモニターで収入を得ても会社にバレることはない！
この認識でOKです。
100％絶対に絶対か！？と問われるとそうではないのですが、心配は無用です。
以下3つの観点から、実質、会社にバレる可能性はゼロだからです。
アンケートモニターは確定申告が必要なレベルまで稼げない！
本業を持つ人の場合、副収入の所得額が「年間20万円」を超えると確定申告の必要が生じます。
で、アンケートモニターがどうなのかと言うと、年間20万円以上を稼ぐのは実質不可能です。
つまり、収入面の現実から、「確定申告をしない ＝ バレる可能性はない」が成立するんですね。
ポイント
確定申告をしない...とは、誰もあなたの「副収入」を把握していないことを意味します。
つまり、自分から漏らさない限り絶対にバレることはない！
そして、本業を持つ人でも「年間20万円」までならそれでOKですよ、というのが今の法律です。
アンケートモニターにはこの「収入面の現実」が存在するので、バレる確率はゼロに等しいのです。
確定申告についてもっと詳しく！
-
アンケートモニターは確定申告が必要？税金（住民税）が増えるって本当？
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奇跡的に稼げても、税金を自主納付すればいい！
アンケートモニターで年間20万稼ぐのは現実的に不可能だとお伝えしました。
これは一度やってもらえると本当によく分かるのですが、例えるなら、「40代の野球未経験者が今からプロ野球選手を目指す！」くらい不可能です。
ただ、可能性がゼロだとは断言できません。
だから、ここは、気の狂うような頑張りと強運を味方に、「確定申告」が必要な金額に収入が到達したと仮定しましょう。
実は、この場合でも会社にバレることはありません。
アンケートモニターの収入分（確定申告分）の住民税を自主納付する方法が取れるからです！
会社に副業がバレるのは以下の流れ、
- 確定申告する
- 本業＋確定申告分の総所得額で税金が決定する
- 役所より住民税の給与天引き依頼が会社に届く
- 経理などが、天引き額が本業の所得以上だと気付く
- 会社に副業をやっていることがバレる
要するに、本業以外の収入に伴う「税金」を自主納付すれば、会社にバレることはないんですね。
また、万一20万円を超えそうな状況に近づいたら、ポイントとして保持して翌年に繰り越せばいいだけ。
結局、アンケートモニターでいくら稼ごうが、会社に知られない方法が存在するので、バレることはないということです。
あらゆる可能性の除外を望むなら、現金以外のものに交換すればOK！
う～ん、それでも心配だ！
そんなあなたは、ポイントを現金以外のモノに交換するのも一つです。
- ギフト券
- 各種ポイント
- Quoカード・図書カード・商品券などの現物
- 電子マネー
現金化しなければ「収入面」を気にする必要はなく、確定申告とも完全に無縁でいられます。
これらの交換先に関しても、現金と同様に「確定申告」の対象だとする見解もありますが、今現在の法律では明確に定義されていません。
まぁ、「誰々がアンケートモニターで得たポイントを○○に交換した。これは立派な副収入なのでは？」なんて監視している人はいないので安心して下さい。
まとめ
アンケートモニターと副業についてお伝えしてきましたが、まとめると以下の通りです。
- そもそも論として、アンケートモニターを「副業」とするかは議論の余地がある
- アンケートモニターを「副業」と捉えたとしても、会社が禁止するような副業には該当しない
- アンケートモニターの収入が会社にバレる可能性は、限りなくゼロに等しい
正直な話、アンケートモニターなんて、全く持って大層な代物ではありません。アンケートに回答してお小遣いを稼ぐ程度の、レベル1の副業に過ぎません。
大手のアンケートサイトなんかだと、累計の登録者数は何百万人にもなります。
実は、あなたの周りの人も密かにやっている！
それがアンケートモニターです。
過度な警戒心は不要、あなたも気軽に最初の一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
