マクロミルには既に多くの公務員モニターがいる！？
公務員は副業を強く禁止されている...。
昨今は緩和の方向に動き出し始めていますが、まだまだ抵抗感が強いのが実情かと思います。
ただ、安心して下さい、既にマクロミルには多くの公務員モニターが存在します。
株式会社マクロミルの公式サイト内では、自社のリサーチ専用パネル（モニター）を約130万人と紹介しています。
登録者に占める公務員の割合は2.8%と少数ですが、この130万人をベースに考えると、既に36,400人の公務員が登録していることが分かります。
この事実は、マクロミルでのモニター活動は公務員の副業禁止に該当しない！という何よりの証拠ではないでしょうか。
一般社会人の登録者も多数
公務員のみならず、一般の会社で働く正社員も大抵は副業が禁止されています。
で、その会社員の割合はというと、実に36.3％にもなります。前述の数値に当てはめて計算すると、471,900人という大きな勢力です。
この数値からも、アンケートモニターは副業禁止に該当するような稼ぎ方でない！ということが推測できますよね。
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参考アンケートモニターは副業禁止に該当するの？やると会社にバレる？
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私自身もアンケートモニターを始めた頃はバリバリの社会人でしたが、何一つ問題になったことはありません。
問題になったケースを見聞きしたことがない！
私のモニター歴は6年以上にもなりますが、アンケートモニター関連の情報は今でも集めていて、一般の人よりも精通しています。
こうしてサイトを運営して紹介までしているくらいです。
そうした中で、
- 公務員がマクロミルで収入を得てクビになった
- 副業禁止の会社員がアンケートモニターをやって問題になった
- アンケートモニターの収入が原因で税金関連で問題が発生した
こうした情報を見聞きしたことは一度たりともありません！
私は既にやっているから本当によく分かるんですが、アンケートモニターってそんな大層なものじゃないです。
もちろん、ポイントを換金すれば収入にはなりますが、副業禁止に該当するような稼ぎ方ではないし、微々たる稼ぎなので「確定申告」や「増税」なんて話にもならないのです。
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参考アンケートモニターは確定申告が必要？税金（住民税）が増えるって本当？
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もし、アンケートモニターが複雑で大層なモノなら、こんなにも多くの人が通ることはなかったはずです。
アンケートは公務員ありきで作成されている！
アンケートは市場調査なので、高確率で職業が問われます。
- 会社経営者
- 会社員
- 公務員
- 自営業
- パート・アルバイト
- 学生
この種の選択肢が一般的ですが、その中に「公務員」も選択肢として必ず用意されています。
つまり、マクロミル側も公務員ありきでアンケートを作成しているということ。（他のアンケートサイトも同様）
仮に、アンケートモニターが公務員にとって相応しいものでなければ、「登録不可」「アンケートの選択肢として採用しない」といった対処になるはずです。
でも、実際にそうなってはいない・・・
これも公務員OKの一つの証拠ではないでしょうか。
まとめ
公務員のマクロミルへの登録について、実態を交えてお伝えしてきました。
公務員だからと言って、登録を躊躇う理由はどこにもない！
この事実を少しは理解いただけたでしょうか。
私は一般の社会人だったので、公務員の方が感じる抵抗感を真に理解することはできません。ただ、同じように登録に対して不安を抱いていました。
でも、実際にトライすることで、その不安が如何に不要なものだったのかを理解しました。
是非、公務員のあなたも気軽にトライして欲しいと思います！
本当に本当で、ビクビク怯えるような大層なモノじゃないので...
公務員モニターの仲間入り！
「マクロミル
」公式サイトへ
