マクロミルは公務員が登録してもOK！を裏付ける情報をお伝えします

 

マクロミルには既に多くの公務員モニターが存在する！？

公務員は「副業」を強く禁止されている...。

昨今は社会的に緩和の方向に動き出してはいますが、まだまだ抵抗感が強いのが実情かと思います。

ただ、安心して下さい。

既にマクロミルには多くの公務員モニターが存在します！

運営会社（株式会社マクロミル）のHPでは、自社のリサーチ専用パネル（モニター）を約130万人と紹介しています。

この130万人をベースに考えると、既に36,400人の公務員が登録していることが分かります。

この事実は、以下のことを示す何よりの証拠ではないでしょうか。

 

一般社会人の登録者も多数

公務員のみならず、一般の会社で働く人も大抵は副業が禁止されています。

ですが、登録者に占める割合は36.3％にもなり、前述の数値に当てはめて計算すると、471,900人という大きな勢力になります。

この数値も、アンケートモニターは副業禁止に該当するようなものでない！ということを示しているのです。

参考アンケートモニターは副業禁止に該当するの？やると会社にバレる？

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私自身もアンケートモニターを始めた頃はバリバリの社会人でしたが、何一つ問題になったことはありません。

 

問題になったケースを見聞きしたことがない！

私のモニター歴は７年以上になりますが、アンケートモニター関連の情報は積極的に収集していて、一般の人よりも精通しています。

そうした中で、以下の情報に出会ったことは一度もありません。

私は既にやっているのでよく分かるのですが、アンケートモニターってそんな大層なものじゃないです。

確かに換金すれば収入を得ることになりますが、副業禁止に該当するような稼ぎ方ではないですし、微々たる収入なので「確定申告」や「増税」なんて話にもなりません。

参考アンケートモニターは確定申告が必要？税金（住民税）が増えるって本当？

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もし、アンケートモニターが複雑で大層なモノなら、こんなにも多くの人が通ることはなかったはずです。

 

アンケートは公務員ありきで作成されている！

アンケートは市場調査なので、高確率で職業が問われます。

この種の選択肢が一般的ですが、その中に「公務員」も選択肢として必ず用意されています。

つまり、マクロミル側も公務員ありきでアンケートを作成しているということ。（他のアンケートサイトも同様）

仮に、アンケートモニターが公務員にとって相応しいものでなければ、「登録不可」「アンケートの選択肢として採用しない」といった対処になるはずです。

でも、実際にそうなってはいない...。

これも公務員OKの一つの証拠ではないでしょうか。

以上がアンケートモニターの実態なので、公務員のあなたも気軽にトライして欲しいと思います！